オンラインとオフラインを融合したOMOとは?世界の事例と共に解説

2017年に提唱されたマーケティング手法「OMO」は、既に世界中で活用されビジネスのあり方に革命を起こしています。

とはいえ、具体的にどんな手法なのかイメージが湧きにくいですよね。

そこで今回は、OMOの概要と他のマーケティングとの違いを解説。

基本を理解するだけで、これからの戦略に活かせる画期的なアイデアが浮かぶこと間違いありません。

最後に紹介するOMOの活用事例まで読んで、ぜひ今後の継続的な売り上げアップに役立ててみてくださいね。

また弊社では、紙媒体の広告を出稿をご検討の方に「紙媒体広告の戦略本」を紹介しています。

詳しく知りたい方はぜひバナーをクリックして、資料をダウンロードしてください。

OMO(オンラインオフラインマーケティング)とは

OMOとは一体どのようなマーケティング手法なのでしょうか。

この章ではOMOの概要と歴史、メリットを説明します。

基本をしっかり理解して、ビジネスの戦略に活かしていきましょう。

オンラインとオフラインを融合したマーケティング手法

OMOはOnline Merges with Offlineの略で、直訳すると「オンラインとオフラインを融合する」という意味です。

分かりやすく言い換えれば、「ネットショップなどのオンラインと、実店舗などのオフラインの垣根を超えてターゲットの購買意欲を促すマーケティング手法」ということ。

オンラインとオフラインを分けて対策を練る従来の方法とは異なり、両者の区別なく買い物を楽しむことができるところがポイントです。

オフラインマーケティングの詳細については、「オフラインマーケティングとは?具体的な方法と成功するポイントを解説」を参照してみてください。

OMOの歴史

インターネットの発達に伴い、様々なビジネスでネットショップやSNSなどのオンラインを活かした戦略が見られるようになりました。

しかし、これまではオンラインとオフラインを分け、この2つの間をどうターゲットに行き来してもらうかという考え方が一般的でした。

そこで2017年に元Google ChinaのCEO、リ・カイフ氏によって新しく提唱されたのがOMOです。

OMOでは、オンラインのデータ、POSシステム、モバイル決済、AIなどあらゆるデータを駆使することで、どこにいても指や声だけで商品を購入したり、サービスを受けたりできるようになります。

現在ではIT化が進む中国を中心に、まさに「オンラインとオフラインが融合した」世界が実現しつつあります。

OMOのメリット

OMOでは実店舗での購入歴や行動といったオフラインでのデータと、ネットショップなどのオンラインのデータを同時に収集し、分析することができます。

よって企業にとっては、消費者がオンライン・オフラインどちらの環境にいたとしても最適なタイミングで最適な商品を提案できるメリットがあります。

一方、消費者からすれば、家、ショッピングモール、道端、ネットショップのどこにいてもその場で便利な情報を受け取ったり、商品を購入したりできるようになります。

シンガポールのテックメディアTech in Asiaによると、リ・カイフ氏はOMOによって以下のような未来を想定していると言います。

スーパーに行くと、ショッピングカートはあなたにこんなことを教えてくれます。

買い物リスト、今日の献立、関連商品のセール情報やおすすめ商品。

あなたの家族構成、彼らの健康状態、好み、最近どんな食べ物を買ったかも知っています。

お店の中を歩けば、あなたが何を見ているのか、その質問にいつ答えてくれるかも理解しているのです。

OMOを活用すれば、SF映画のような近未来的な世界を実現できるようになるのです。

OMOと他のオンラインマーケティングとの違い

OMOの他にも、IT技術を使ったマーケティング手法があります。

この章では、特にOMOと混合されやすい「O2O」と「オムニチャネル」について、その特徴と違いを紹介します。

O2Oとの違い

O2Oは「Online to Offline」の略です。

文字通り、ネットショップやSNSなどのオンラインから、実店舗などのオフラインにターゲットを誘導するマーケティング手法です。

実店舗で使えるクーポンを、ネットショップやアプリで発行することなどが当てはまります。

O2Oはリ・カイフ氏がOMOを提唱する以前から、オフラインとオンラインを繋ぐ戦略として活用されてきました。

OMOではオンラインとオフラインを区別しない一方、O2Oでは別々に分けて考えるという点で大きな違いがあります。

オムニチャネルとの違い

オムニチャネルとは、実店舗やネットショップなどあらゆる販路を統合し、顧客にアプローチする販売戦略。

例えば、店頭で手に入る商品をネットショップでも販売したり、ネットショップで注文した商品を店頭でも受け取れるようにしたりすることが当てはまります。

ターゲットがいつでもどこでも商品を購入できる状態を作り出すことで、顧客満足度を向上させるメリットがあります。

オムニチャネルはO2Oと同様にオンラインとオフラインを区別し、さらに購入に至るまでの過程に注目しているという点でOMOと異なります。

世界のOMOを5つの事例と共に紹介

OMOの概要について紹介したところで、実際の事例を紹介しましょう。

今回は、中国、アメリカ、日本の企業の中でも、特にOMOを活用している以下の5社を紹介します。

  • Alibaba
  • Luckin Coffee
  • Amazon Go
  • Zoff
  • BEAMS

OMOは特に中国で発達しているマーケティング手法ですが、徐々に世界中の企業が採用し始めています。

①Alibaba

出典:Alibaba

中国の大手Eコマース企業Alibabaが運営するスーパー、盒馬鮮生(フーマー・フレッシュ)は、いち早くOMOを導入したビジネスモデルの1つです。

中国都市部の顧客に、オフラインとオンラインの垣根がない買物体験を提供しています。

店内では野菜から水槽の魚まで、様々な商品にQRコードが付けられ、顧客はスマホの読み取り機能によってその場で産地などの情報を調べることが可能。

専用のショッピングバッグに商品を入れ、天井に張り巡らされたコンベアに吊るしてバックヤードに送れば、30分以内に自宅まで郵送してもらえます。

もちろん支払いはスマホからワンタッチで可能です。

②Luckin Coffee

出典:Luckin Coffee

中国のコーヒーショップ、Luckin CoffeeはOMOを活用し急成長しています。

最大の特徴は、注文・決済を完全デジタル化し、顧客の回転数を効率化しているところ。

注文した商品は、セルフ店頭受け取りかデリバリーのどちらかを選択するので、店員さんと話すことなく美味しいコーヒーを楽しむことができます。

OMOの戦略により2017年に設立したLuckin Coffeeの直営店数は2019年末の時点で4,507店に激増。

「中国のスターバックス」と呼ばれるまでに成長しています。

③Amazon Go

出典:Amazon Go

アメリカの企業Amazonが2016年に発表した、画期的なコンビニがAmazon Goです。

Amazon Goの最も大きな特徴は、店内にレジが無いということ。

入店前に専用のアプリをダウンロードしておけば、あとは商品を手に取って退店するだけ。

店内に設置された機器などから、いつ、誰が、どんな商品を手に取り帰ったのかAIが記録します。

退店後は自動的に登録しておいた口座情報から購入分の金額が引き落とされるため、長時間レジの列に並んだり、店員さんと金銭のやり取りをしたりする必要がありません。

④Zoff

出典:Zoff

日本で眼鏡の企画・販売を行うZoffは、ネットショップ、アプリ、実店舗を活用したOMOに取り組んでいます。

ZoffのLINE会員になれば、ネットショップや実店舗での購入データをLINE上の「デジタル会員証」で管理することが可能。

デジタル会員証により、店頭での購入時にデータ入力の手間が省けるようなりました。

またLINEでID連携しておけば、店頭で購入した後、眼鏡が完成したらLINEでお知らせが届きます。

もう眼鏡を買うために長時間お店で待機する必要はありません。

もちろんオンラインでも完結します。
度数情報をデジタル会員証のマイページで管理することが可能。

もし度数が異なっていても、購入時に「レンズ交換券」を選ぶことで、実店舗で度数を測定し、度付きレンズへ無料交換もできます。

眼鏡の保証書はデジタル化してLINEで確認できるので、紛失のリスクが無く安心です。

⑤BEAMS

出典:BEAMS

日本のアパレルブランドBEAMSでは、オンラインと実店舗で別々に管理していた顧客情報を一元化しました。

また販売員のコーディネートをオンラインショップでも公開することで、ECサイトでの売り上げを伸ばすだけでなく、販売員ら自身がオフラインでの接客とオンラインでの商品PRを同時に担う戦略を取っています。

他にも、2020年には仮想空間に「バーチャルショップ」をオープン。

オンライン上の仮想空間に実際の商品とアバター化した本物の販売員を配置し、顧客が購入した商品はオフラインの自宅に配送。

オンラインとオフラインの垣根を超えた新しい形態のアパレルショップを実現しています。

OMOでオンラインとオフラインを融合してみよう

OMOとは、Online Merges with Offlineの略で、「オンラインとオフラインを融合する」という意味のマーケティング手法です。

2017年にリ・カイフ氏によって提唱されて依頼、既に世界中で活用されビジネスのあり方に革命を起こしてきました。

OMOはアイデア次第で、家、ショッピングモール、道端、ネットショップのどこにいてもその場で便利な情報を受け取ったり、商品を購入したりできるメリットがあります。

今回の記事では、実際にこのメリットを活かした事例も紹介しました。

  • Alibaba
  • Luckin Coffee
  • Amazon Go
  • Zoff
  • BEAMS

5社の事例を見ると、具体的にOMOによってどんなことが可能になるのか想像しやすいのではないでしょうか。

今回はオンラインとオフラインの融合について紹介しましたが、オフラインマーケティングの詳細については「オフラインマーケティングとは?具体的な方法と成功するポイントを解説」で解説しています。

ぜひOMOを意識した戦略で、今後の継続的な売り上げアップに役立ててみてくださいね。

また弊社では、紙媒体の広告を出稿をご検討の方に「紙媒体広告の戦略本」を紹介しています。

詳しく知りたい方はぜひバナーをクリックして、資料をダウンロードしてください。

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 が付いている欄は必須項目です

CAPTCHA