新聞広告の効果がないって本当?メリットデメリットを徹底解説!

今の時代、新聞の発行部数が下がり続けています。

2000年には、一般紙とスポーツ紙併せて約5,371万部発行されていましたが、2021年には約3,302万部にまで減少しています。
(参考:日本一般社団法人 日本新聞協会より)

新聞の発行部数が減少していくとともに、「新聞広告には効果がないのでは?」などの意見も聞かれるようになりました。

しかし新聞広告は、いまだに効果の望める手法です。

今回の記事では新聞広告の効果についてと、メリットやデメリット、そして活用法について解説します。

新聞広告を検討されている方は、ぜひご覧ください。

また弊社では、新聞広告の効果や成功事例、出稿方法などを解説しています。

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新聞広告のメリット8つ

新聞広告は、以下のようなメリットがあります。

  1. 信頼性が高い
  2. 多くの人に読まれる
  3. エリアを指定できる
  4. 高い世帯カバー率と即日性
  5. 中高年の層へアプローチできる
  6. 高収入層へアプローチできる
  7. ブランディング効果が高い
  8. インパクトのある広告がだせる

新聞広告が持つ8つのメリットを、紹介していきましょう。

①信頼性が高い

新聞は数あるメディアの中でも、最も信頼性の高い媒体のひとつといえるでしょう。

2021年におこなわれた「新聞オーディエンス調査」では、新聞に対する信頼度が一番高いという結果がでています。

引用:新聞オーディエンス調査2021

はじめて新聞広告を出稿する企業は、新聞社や広告審査協会の事前審査が必要です。

だからこそ新聞広告は公共性と、社会的な信頼度が高い媒体といえます。

②多くの人に読まれる

新聞は発行部数が減少していますが、いまだに約3,302万部の発行部数を誇っています。

新聞広告ほど、多くの不特定多数の人に見てもらえる広告は、他にはありません。

また新聞は基本的に有料であるため、新聞を読む世帯では、しっかりと隅々まで読み込むことが習慣となっている場合が多いです。

ある程度の期間は保存されるケースが多いため、見返してもらえる可能性も高くなります。

③エリアを指定できる

新聞広告をだす場合は、エリアを絞れます。

同じ新聞社であっても支社ごとに配布する内容が異なり、配るエリアも違うからです。

例えば東京都民に向けて届けたい内容であれば、東京支社で配られる新聞に単独掲載も可能。
東京支社に加えて大阪支社など、複数の地域をカバーすることもできます。

もちろん全国対象に広告を出稿することも可能です。
狙いたいエリアを選定してから出稿を決めるとよいでしょう。

④高い世帯カバー率と即日性

新聞は発行部数は減少していますが、2021年の時点での1世帯あたりの発行部数は0.57部。
計算すると、いまだにおよそ5世帯のうち3世帯には、配られています。

参照:Yahoo!ニュース「1年間で206万部減…新聞の発行部数動向」

他の媒体と比べると、非常に高い確率で購読されているといえるでしょう。

またターゲットに対し、即日で広告を届けることが可能です。
つまり新聞広告ほどの高いカバー率と即日性を備えた媒体は、他には存在しません。

雑誌広告を半数以上の世帯数へ届け、さらに即日性のある情報を伝えることは不可能です。
またインターネット広告で同じ効果を狙った場合は、広告費が非常に高額になってしまいます。

例えば元旦に一面広告をだし、企業のスタンスを表明するなどという手法は、新聞広告にしかできません。

⑤中高年の層へアプローチできる

新聞広告を利用すると、中高年に対し効果的にアプローチが可能です。

若年層の購読率は低いですが、60代以上の8割が新聞を読んでいます。

引用:公益財団法人 新聞通信調査会「第 13 回メディアに関する全国世論調査(2020年) 」

現にコラムなどを見ていると60~70代の投稿が多く、広告欄では中高年向けの商材が並んでいます。

反してインターネットの利用率について、国民全体の利用率83.4%に対し、65歳以上の利用率は53.9%にとどまっています。(参照:高齢者のインターネット利用率
つまり、インターネット広告では中高年へのアプローチが困難です。

広告のターゲットが中高年である場合は、新聞広告が最も効果的だといえるでしょう。

⑥高収入層へアプローチできる

新聞広告を掲載することで、高収入層へのアプローチが可能な点は大きなメリットといえるでしょう。

株式会社キャリアインデックスによるCareerIndex年収・転職 実態調査 vol.1では、新聞の購読者には高収入層が多いと判明しています。

  • 年収300万円未満は55%
  • 年収300-500万円未満は56%
  • 年収500-700万円未満は54%
  • 年収700-1000万円未満は74%
  • 年収1000万円以上は92%

上記のように、年収が上がると新聞を読む割合が増えることが示されています。
また、年収700-1000万円未満、1000万円以上では平均値を大きく上回る結果に。

収入が高いほど新聞の購読率が高いのです。
高収入層へのアプローチが可能な点は、テレビCMや雑誌広告などにはない新聞広告のメリットです。

⑦ブランディング効果が高い

掲載されることで公共性の高いイメージを印象付けられるのは、新聞ならではの大きなメリットといえます。

テレビCMも公共性の高い広告手法ですが、新聞広告だと費用をおさえることが可能です。

新聞広告の料金については、「新聞広告は「段」で数える!段の数え方から1段あたりの金額まで解説」の記事をご覧ください。

新聞は政治、経済、事故など、公共性の高いニュースが多く掲載されている媒体です。
だからこそ、高いブランディング効果を生みだすことが可能になります。

また新聞広告で発信したものに多くの人々が関心を持った場合、メディア取材などに発展するケースも少なくありません。

広告費が思ったより高かったとしても、新聞広告をだしたことにより他の新聞社やメディアから取材依頼が舞い込めば、費用対効果としては十分です。

メディア取材に発展する可能性も含め、新聞広告はブランディング効果が高いといえます。

⑧インパクトのある広告がだせる

新聞広告では、インパクトのある広告の出稿が可能です。

例えば大きな写真で惹きつけ、ターゲットに関心を持ってもらえます。そしてターゲットに文章まで読み込ませることで、共感や親しみを持ってもらうことも可能です。

またクリスマスやバレンタインデーなど、特別な日に限った広告も限定で出稿でき、イベントごとに消費者にインパクトを与えることもできるでしょう。

SNSやインターネット広告との、組み合わせもできます。

こちらの記事で、新聞広告で話題になった事例を紹介しています。
>>新聞広告で話題になった事例9選!SNSで拡散された例も

新聞広告のデメリット3つ

テレビCMや雑誌広告、インターネット広告などと比べ、新聞広告が持つデメリットは3つあります。

  • 若年層へのアプローチが難しい
  • 細かいターゲティングができない
  • 効果判定が難しい

新聞広告のデメリットを順番に紹介します。

若年層へのアプローチが難しい

新聞広告を用いての若年層へのアプローチは難しいといえるでしょう。

新聞を読んでいる20代は半数程度、30代でも6割程度とされています。
しかし電子版に関しては、20代30代ともに1割程度は読んでおり、高齢者層よりも高い数字となっています。(参考:新聞広告アーカイブより

若年層の新聞離れが進んでいますが、若年層向けに新聞広告を掲載しているライバルは少ないです。
つまり工夫次第では、新聞広告を利用しての若年層へのアプローチも十分に効果的だと考えられます。

細かいターゲティングができない

新聞広告のターゲティング機能の低さは、残念ながらデメリットになります。

年齢、性別、住んでいる地域、アクセスするデバイス、趣味趣向、これらを非常に細かくターゲティングできるインターネット広告と比べると、ターゲティング機能の低さは歴然です。

しかし読者層は高齢者層がメインであるため、ある程度は年齢でターゲティングの効果はあります。

また地域を指定することもできるため、地域別のターゲティングなら可能だといえるでしょう。

効果測定が難しい

新聞広告で正確な効果測定をおこなうのは困難です。

厳密にいえば、効果測定はフリーダイヤルやハガキの利用数による直接のレスポンスによっておこなえます。

しかし、インターネット広告に比べるとそれほど的確に測定はできません。

新聞広告はコストパフォーマンスに優れているのかどうかを判定しにくい広告媒体なので、効果的の有無は主観で決めざるを得ません。

一方インターネット広告であれば、細かく効果測定をすることが可能です。

  • 広告が何回表示されたのか
  • 表示された広告のうち何回クリックされたのか
  • 自社サイトを訪れた人のうち何人が商材を購入したのか

これらをかなり正確に計測できます。

正確な効果測定をしようと、新聞広告にトラッキングコードを組み込んだQRコードを掲載したケースもありました。

しかしわざわざQRコードを読み込んでくれる読者は、ほとんどいない結果に。

新聞の読者は高齢者が多いため、QRコードの読み取りまでできなかったと考えられます。

効果測定が難しい点は、新聞広告のデメリットといえるでしょう。

新聞広告の効果的な使い方

メリットとデメリットがある新聞広告ですが、使い方によって効果的な使い方が可能です。

新聞広告をより効果的に使うための方法について紹介します。

テレビCMとの相乗効果

テレビCMは、視聴者の意思とは関係なく広告を届けることが可能です。

視覚や聴覚を通じて強烈な印象を与えられるため、記憶にも残りやすいのがテレビCMの特徴になります。
認知を増やしたり、興味を促したりする「認知媒体」であるといえるでしょう。

しかし、テレビCMで商材の詳細を伝えるのは困難です。
15秒や30秒しか時間がないため、伝えられる情報量がどうしても限られてしまうのです。

以上の弱点を補えるのが新聞広告の「理解媒体」としての機能。

新聞は紙面であるため、多くの情報を掲載できます。
新聞の利点を活かし、テレビCMでは伝えきれなかった情報を新聞に掲載します。

テレビCMで認知度を上げ、新聞広告で足りない情報をフォローすることが理想的。
テレビCMと同じキャッチコピーやロゴ、キービジュアル、タレントを使用するとより効果的です。

インターネット広告との相乗効果

インターネット広告は細かなターゲティングが可能であり、なおかつ広告をクリックさせれば自社製品の購入ページへ誘導できます。

比較的どの広告主にとっても、使い勝手のよい広告です。

しかし反面、インターネット広告を出稿している企業は数知れず、結果として競争が激化。
他社と差別化を図ることが困難となってしまっています。

そこで活用したいのが新聞広告。

新聞という公共性の高い媒体に掲載されることで、他の広告と比べて信頼性を得られます。
「新聞で見たことがある」という、安心感も与えるので効果的です。

新聞広告だけでなく、他の広告とも併用することで、より大きな広告効果を生みだせるでしょう。

大きく使った新聞広告でのインパクト効果

新聞のペースを丸ごと使い、インパクトのある新聞広告で成功した事例は多くあります。

下記の広告は朝日新聞が、漫画「左ききのエレン」とコラボレーションした事例です。

引用:MarkeZineニュース

朝日新聞の見開き2ページを、大胆に使った広告です。

広告2社の企画案を、朝日新聞に掲載。
Twitter投票で多い企画が、実際に朝日新聞に公告を掲載できるという企画。

上記の企画はSNS上でも大きく話題となり、合計約1,000万のインプレッション数を達成しました。

新聞広告では紙面を大胆に使い、視覚的にインパクトをだし、話題につなげた事例は他にも多々あります。

「新聞広告で話題になった事例9選!SNSで拡散された例も」の記事を、ぜひご覧ください。

新聞広告の効果を可視化する試みも

効果測定が難しいといわれている新聞広告ですが、効果の可視化に対する試みが各新聞社の間で広がっています。

日本経済新聞社の例です。
「日本経済新聞 紙面ビューアー」というアプリの閲読ビッグデータを分析し、新聞広告がどれだけ読まれたかを推計しています。

具体的には、紙面ビューアー読者の7割が、ある広告を一定以上の秒数をかけて見れば、視認率70%という数値が算出される仕組みです。

データを基に、紙新聞の読者の属性に合わせて数値を調整し、広告効果を個別に算出するという仕組みです。

データの分析によって、広告主はどんな読者層にどれほど広告が読まれたのか、効果をよりイメージしやすくなっているのは間違いありません。

読売新聞も似たような試みとして、購読者に対してアンケート調査を実施しています。
広告への印象や商材への購入意図などを把握できる、J-MONITORといった仕組みです。

新聞広告の効果判定に対する試みは、近年始まったばかりです。
よってまだ正確であるとはいい切れません。

少しでも効果を可視化できるようにと、各新聞社が工夫を凝らしています。
徐々に精度が上がっていくことは間違いないでしょう。

新聞広告はまだまだ効果的!

新聞広告の効果について、メリットやデメリット、より効果を上げる方法等について解説していきました。

新聞広告のデメリットは、若年層へのアプローチが難しく、インターネット広告のような細かいターゲティングが不可能で、さらに効果測定が難しい点です。

新聞広告のメリットは、信頼層が高く、不特定多数の人に読まれ、中高年へのアプローチに最適な点といえます。

さらに高収入層へのアプローチも有効で、高い即日性と、ブランディング効果が高く、紙面の使い方次第でインパクトのある広告がだせます。

また新聞広告は、テレビCMやインターネット広告、SNSなどと組み合わせて掲載するとより効果的です。

新聞広告の効果を可視化する動きも広がっており、デメリットも改善されていくと予想できます。

新聞広告への掲載を検討している担当者の方はぜひ参考にしてみてください。

なお弊社では、新聞広告の効果や成功事例、出稿方法などを解説しています。

詳しく知りたい方はぜひ「新聞広告の解説本」バナーをクリックして資料をダウンロードしてみてください。