紙媒体の広告費には、いまだに多くの費用が使用され、費用対効果も期待できることをご存じでしょうか。
しかし広告の媒体を決める際に、各媒体の効果がいまいちわからないという方も多いと思います。
そこで今回の記事では紙媒体の広告費ランキングと、各媒体の費用対効果について解説。
さらに広告費の算出方法まで、紹介します。
自社の広告費や広告媒体を決定する際の、参考にしてください。
また弊社では、通販事業で紙媒体の広告を出稿をご検討の方に「紙媒体広告の料金相場」を紹介しています。
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目次
各紙媒体の広告費のランキングを紹介！費用対効果が期待できるのは？
紙媒体はWeb広告が主流となっている現代でも根強く、広告費も多く使われています。
「2020年 日本の広告費｜媒体別広告費」を参照に、紙媒体の広告費ランキングと、各媒体を使うことで得られる効果を見ていきましょう。
1位 新聞
2020年の広告費が3,688億円だった新聞は、中高年・高齢者層からの信頼が厚いメディアです。
年々読者は減少しており若年層への訴求力は弱いですが、一定の需要がある媒体といえるでしょう。
新聞広告には、さまざまな種類があります。
- 商品やサービスの宣伝として使える「営業広告」
- 新聞と同じく記事形式で表記される「記事広告」
- 既存顧客や株主など、特定の層へ向けた「社告」 など
目的によって使い分けることで、伝いたい情報がターゲットに伝わりやすくなるでしょう。
生活に余裕のある年配層、つまり高収入層へアプローチが可能でターゲットによって高い費用対効果が期待できます。
新聞については「新聞広告とは？段って何？その特徴や種類を徹底解説！」の記事もぜひご覧ください。
2位 屋外広告
2020年の屋外広告にかかった総額は、2,715億円です。
屋外広告とは屋外に掲示する広告で、ビルの壁面や看板、ポスターなどをいいます。
屋外広告は不特定多数の人に情報を届けることが可能で、デザインによっては、通行人に対し強い印象を残すことが可能です。
アナログからLEDを使った屋外ビジョンまで多数あり、ビジュアルにインパクトがあるほど、話題となる可能性も。
屋外広告は掲載場所によっては高額となりますが、話題となればSNSなどで拡散される可能性もあり、予想以上の費用対効果が得られる場合もあります。
3位 折込チラシ
2020年に折込チラシで使われた費用は、2,525億円です。
新聞と同様にアナログな広告手法ですが、いまだに効果が期待できるのが折込チラシ。
配布地域の設定が可能で、特定地域へのアプローチへ優れています。
地域密着型のビジネス展開や、近隣住民へアプローチを強めたい場合に効果的です。
折込チラシの配布料金は全国平均で1枚あたり3円程度（B4の場合）と安価で、低予算から始められる宣伝方法のため、費用対効果も期待できます。
特に自宅で過ごすことの多い主婦層や、高齢者層へのアプローチに効果的です。
4位 フリーペーパー
2020年にフリーペーパーで使用された広告費は、1,539億円です。
フリーペーパーは基本的に公共の空間で配布・配置され、地域情報や趣味嗜好に沿った情報別に、作成されています。
無料で受け取れる雑誌であるため、保存性も高いです。
消費者の手にわたった後は何度も見てもらえる可能があるため、広告の効果も持続します。
フリーペーパーはWebメディアへの移行も進んでいますが、紙媒体フリーペーパーの需要も根強いです。
費用対効果を高めるには、消費者の購買行動を促す期間限定クーポン券などを、上手に利用するとよいでしょう。
「フリーペーパーの設置場所はどこがベスト？有料・無料の特徴を解説」をご参照ください。
5位 雑誌
2020年に雑誌で使われた広告費は、1,223億円です。
雑誌は年々縮小されている稽古にあり、広告費も減少しています。
しかし雑誌広告のメリットは他の紙媒体と異なり、より多く、何回も見てもらえる可能性がある点がメリットです。
雑誌の内容も特定の趣味嗜好によって分かれているため、情報の収集や、コレクションとして長期保管される特徴もあります。
捨てられにくく、長期的に効果を発揮するため、ターゲットと雑誌の嗜好に合った広告を出稿すれば費用対効果は高まります。
雑誌の効果については「雑誌広告は効果的？3つのメリットと2つのデメリットを紹介」でも詳しく解説しているため、ぜひご覧ください。
ランキングの媒体を測定しよう！費用対効果の計算方法を解説
費用対効果の測定方法を知ることで、自社の広告効果を知ることが可能です。
広告効果を都度はかることで、次の戦略へ役立ちます。
まずは費用対効果の計算式から、解説します。
費用対効果の計算式
費用対効果を求める計算式で、代表的なものの1つ「ROI」を求める方法を解説します。
ROIとはReturn On Investmentの略で、日本語では投資利益率です。
投資金額に対する利益の比率を求めるものであり、ROIの数字は費用対効果を知る上での指標となります。
計算式は、以下の通りです。
【ROI＝利益÷投資金額×100】
でた数値は％で表記し、100％を上回るほど費用対効果が高いと考えられます。
逆に100％を切ってしまった場合、赤字の結果で終わってしまう可能性が高いです。
以上のようにROIの算出は事業の費用対効果を知る上で、効果的な方法といえるでしょう。
計算式における「費用」の定義
費用対効果の計算式における「費用」に該当するものは、人件費や広告費など、事業をおこなうにあたってかかった経費をいいます。
人件費や広告費以外にも、生産活動や営業活動にかかったコストも費用です。
費用はさまざまな項目が関わっていて、「原価」「期間費用「損失」の3つに区分することが可能。
まず「原価」については、売上高に関係する、売上原価や製造原価が含まれます。
「期間費用」は、家賃や人件費などです。
「損失」は火災や震災での損失や、固定資産の売却損失が該当します。
費用といっても多岐にわたるため、区分を理解し、しっかり管理することが正しい費用対効果を導きだすポイントです。
計算式における「効果」の定義
「効果」にはさまざまな指標や数値を当てはめることが可能です。
売上以外でも、来店者数や受注件数・受注額でも設定できます。
いずれの指標・数値を設定するにしても、「求める効果は何か」を基準に設定しましょう。
設定した後にも都度効果を確認したいタイミングで指標を変えるなど、臨機応変に対応することも可能です。
効果として何を設定するかは、明確な答えがありません。
費用を決める際に「得たい効果、得られる効果は何か」を洗いだしておき、計算できる準備を整えておくことが重要です。
折込チラシの費用対効果を算出してみよう
折込チラシの1ヶ月の費用対効果を、例として算出してみましょう。
折込チラシにかけた生産費や人件費などの費用を300万円とし、販売促進をおこなった月の売上高が500万円とします。
その場合、以下の通りの計算式となります。
500万円（利益）÷300万円（投資金額）×100＝166
ROIは166％となり、投資した費用額への効果はあったと考えてよいでしょう。
上記のように、自身の事業に合わせて費用対効果を算出してみてください。
費用対効果を最大化する広告費の決め方とは？ランキングの媒体を算出
広告費はなんとなく決めるのではなく、根拠に基づいて設定していくものです。
しかし広告費の決定方法がわからないという方のために、広告費の代表的な決め方を解説します。
売上目標額から決定
広告費を売上目標額から決定する方法は、非常にわかりやすい決定方法です。
広告費にあてる割合を、まずは決定します。
その後、月の売上目標に決定した割合をかけて、広告費用を算出。
月の売上目標が600万円で、広告費にあてる割合を10％と決めている場合は、広告費は月額60万円です。
広告費は必ずしも月単位で決める必要はなく、効果を測定したい期間ごとに設定してください。
損益分岐点から決定
販売する商品やサービスに対して費用を収益でカバーできる数値を、損益分岐点といいます。
例えば売値が1つ5,000円の商品につき1,000円のコストがかかる場合は、4,000円が損益分岐点です。
つまり1つの商品を売るために4,000円以上の広告費がかかる場合は、赤字となってしまいます。
上記の場合は広告費の上限を4,000円と考えることが可能ですが、最大限使ってしまうと利益がだせません。
損益分岐点を基準と考え、得たい利益も含めて広告費を決定しましょう。
LTVから決定
LTVはライフタイムバリューの訳で、顧客が生涯を通じて企業にもたらす利益を意味します。
商品のリピートが多いほどライフタイムバリューは伸び、中長期的に企業に利益をもたらします。
今回はLTVのリピート回数の平均値を、広告費にかけて算出していきましょう。
例えば1回の利用につき5,000円の利益がでるサービスが、年間で平均5回リピートされているとします。
サービスが月に10人に対して売れた場合、1ヶ月あたりの広告費の上限は5万円です。
さらに1人の顧客につき、平均年間5回のリピートがあると考えると、広告費に使える金額は25万円と考えられます。
広告費の上限である予算25万を1ヶ月で使用するのか、年間を通して利用するのかの振り分けは、戦略によって決定するとよいでしょう。
LTVについては、「LTVを最大化する方法とは？ロイヤリティの高い顧客を獲得しよう」の記事も参考にしてください。
フリーペーパーの広告費を算出してみよう
フリーペーパーの広告費を、売上目標額から算出してみましょう。
ヘアサロンの月の売上目標を200万円とし、広告費へあてる割合を10％とします。
フリーペーパーへの出稿にあてられる広告費を算出すると、上限は月額20万円です。
上記の様に、事業に合った算出方法で広告費を決定しましょう。
ランキングを参考に費用対効果の高い媒体を選ぼう
紙媒体の広告でも、各種類によって得られる効果が異なります。
新聞は高齢者層がターゲットの場合、高い費用対効果が期待できます。
不特定多数のターゲットに届けた場合は屋外広告、趣味嗜好別にターゲットを絞りたい場合はフリーペーパーなど、目的によって媒体を使い分けましょう。
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