「これからECサイトを立ち上げたい」と構築を検討しているという企業も多いのではないでしょうか。
ECサイトは、利用者の約半分がスマートフォン経由になりました。
理由として、PCを起動してほしい商品やサービスを検索するよりも、場所や時間を選ばす利用できるスマートフォンの方が圧倒的に便利と考える人が増えたからです。
ともなって、売り上げの拡大や業務を効率的にするEC事業者を支援するツールやシステムが増えています。
Amazonなどのモール型ECサイトを利用すれば、信頼度と知名度が上がりやすくなり、システムの専門的な知識がなくても活用できます。
毎年トレンドの変化もしており、ECサイトは今後も新しい販路としてとても重要な市場であることは間違いないでしょう。
本記事では、ECサイトの市場やトレンドについて詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてださい。
なお弊社では、通販事業の方向けに紙で広告を出すための展開パターンや、出稿までの流れ・準備について紹介しています。
詳しく知りたい方はぜひ「通販広告の出稿マニュアル」バナーをクリックして、資料をダウンロードしてください。
目次
ECサイトのトレンドを知る前に！EC業界とはを解説
EC業界とは、店舗管理、販売戦略、集客、顧客管理と4つに分けた電子商取引にかかわるサービスやツールを提供している業界です。
EC業界により、欲しいものがすぐ手に入ったり、欲しいサービスをすぐに受けたりできます。
2010年からのスマートフォンの普及により、BtoBやBtoCだけではなく、CtoCにも広がりを見せている業界です。
多くの企業や人が加速的に参入しています。
令和3年の日本国内のBtoC-EC(消費者向け電子商取引)市場規模は20.7兆円(前年19.3兆円、前々年19.4兆円、前年比7.35％増)に拡大しています。また、令和2年の日本国内のBtoB-EC(企業間電子商取引)市場規模は372.7兆円(前年334.9兆円、前々年353.0兆円、前年比11.3％増)に増加しました。
ECサイトの先進国であるアメリカよりも日本のECサイトは歴史が古く、1997年に楽天市場の開業が始まりです。
近年のコロナの影響もあり、人々の生活を楽に、豊かにするツールとして今後も欠かすことのできない存在となっています。
トレンドの変化で進むEC市場の拡大
EC市場はコロナ過でECの需要が右肩上がりで増え、状況は変化しています。
経済産業省によると、日本国内のBtoC-ECの市場規模は、2019年は約19.4兆円でした。
初めて緊急事態宣言が出された2020年には、旅行サービスが低迷してサービス系分野の市場規模が減ったこともあり、市場全体では少し減り、約19.3兆円でした。
なかでも物販系分野が10兆円から12.2兆円に大幅に増加し、EC化率も6.76％から8.08％へと伸長しました。
日経クロストレンド【今後伸びるビジネス2022年上半期ランキング】で、ECというキーワードが将来性と経済性インパクトのカテゴリでどちらも1位でした。
EC業界は今後も成長していく将来性のある業界だということは間違いないでしょう。
引用：電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました(経済産業省)
業界のトレンドを知ってECサイトを立ち上げよう
今後のEC業界のトレンドはどうなるのかを紹介します。
トレンドを知って、ECサイトを立ち上げる際のヒントにしてみましょう。
キーワードとなるトレンド
キーワードとなるトレンドは、AIと5Gです。
今、私たちは「ググる」という言葉を当たり前に使っていますよね。
欲しいものを、検索エンジンでいろんなサイトを検索し、比べるという作業のことをいいます。
近年では、SNSの普及により、検索する機会が減ってきました。
AIの発達によってあなたの好みや欲しいものを購買履歴や検索履歴から察知し、ECサイトから好みの商品やサービスを細かく探し出してくれるのです。
5G通信が2020年から始まったことで、4G通信の100倍の情報を消費者に提供できるようになりました。
例えば、売り場に行かなくても動画で店内を見て、実際に買いものをしているような体験ができます。
今後、買いものやサービスを受ける情報がオンラインとオフラインの垣根なく、自由に行きかう時代になるのです。
O2OとOMO
O2Oとは、「Online To Offline」の略です。
ネット上のオンラインで受け取ったサービス券やクーポンを、実際のお店で使用する施策などのことを指します。
支払いをするレジでスマートフォンを見せ、割引してもらったりポイントを付けたりしますよね。
お店ごとのポイントカードを持ち、財布が膨らんでしまうこともなくなりました。
OMOとは、「Online Merges with Offline」の略で、オンラインとオフラインの融合と直訳します。オンラインとオフラインを一緒のものとして構築していく考え方です。
ECサイトで購入した商品を店舗で受け取りが可能となり、顧客体験が向上しました。
モバイルアプリでの決済も可能となれば、さらに便利に買いものができます。
スマートフォンで、いつでもどこでも利用できるデリバリーサービスなどがOMOにあたります。
モール型ECサイトから自社ECサイトへトレンドが変更
今まで、楽天市場やAmazon、Yahoo!ショッピングなどのモール型ECサイトに出店していた中小企業が、自社ECサイト開設への移行しています。
なぜでしょうか。
トレンドの変更理由を解説します。
ECプラットフォームの登場
「Sopify」「BESE」など、APS型プラットフォームを活用する資金力のない小規模事業者が増えてきました。
APS型プラットフォームとは、Affiliate Service Providerの略で、アフィリエイト広告の仕組みを提供する事業者を指します。
システムを利用することによって詳しい知識がなくても自社ECサイトの開設が可能となりました。
APS型プラットフォームの利用によって、自社でシステムを開発する手間とコストを削減しサービスを開始できます。
今までのようにモール型ECサイトに頼らずに、D2Cに挑戦する事業者もでてくるほど、自社ECサイトへの出店がしやすくなりました。
ソーシャルコマースの利用拡大
ソーシャルコマースとは、InstagramやFacebookなどのオンラインショップを組み合わせたものです。
SNSからショップへ移動しなくても商品が購入できるような仕組みとして、利用が拡大しています。
特徴としては、企業から消費者へ一方的な発信ではなく、消費者同士の「商品レビュー」や「口コミ」を参考に商品やサービスを購入するようになりました。
自社商品の世界観を発信することで「商品を販売する」から「コミュニケーションの場」としてユーザーとの関係性を築いていくという可能性が広がっています。
またユーザー同士が商品やサービスの魅力を発信してくれることから、今後も自社サイトへ変更していく業者が増えていくでしょう。
トレンドECサイトで集客は重要課題
ECサイトトレンドの変化を見てきましたが、集客の仕方はどうしたらよいのでしょうか。
オンラインが主流になってきた現代、オフラインの広告がプレミアムな存在になりつつあるといわれています。
オンラインが全盛だからこそオフラインで自社ブランドイメージをいかした個性のある広告や集客方法がいきるということです。
例えば、紙媒体の広告はWeb広告に比べて情報量に制限があります。
ポイントを絞り、年齢や性別分けをして、よりていねいな情報提供をおこなうのも効果的でしょう。
デジタルとアナログの特性をうまく見極め、あなたにあった媒体の組み合わせ、情報発信していくことが集客につながる重要ポイントです。
集客に関しては、こちらの記事でも紹介しています。
＞＞単品通販を成功に導くマーケティング施策と戦略を解説！
実店舗の役割とECトレンドの変化で必要性が増すOMO
オフラインの実店舗とオンラインのECサイトはどのように連携していけばよいのでしょうか。
実店舗の役割は近年大きく変わってきています。
例えば、実店舗では商品を実際に手に取ってみてもらうショールーム感覚で活用し、ECサイトへ誘導して販売することで、店舗の商品を最小限に抑えられるようになりました。
消費者の情報は購買データとリアルな接客時で得た情報の両方を連携させることによって、マーケティングの構築ができます。
オンラインとオフラインの境目をなくし、オンラインでの買いものをさらに満足度の高いサービス提供が可能です。
今後もOMOの必要性が増していくと考えられています。
OMO(オンラインとオフラインの融合)に関しては、こちらの記事でも紹介しています。
＞＞通販で集客率を上げる方法は？集客を支援する具体策を解説！
あなたに合ったECサイトでのトレンドを取り入れよう
ECサイトをこれから始める場合は、自社ECサイトを構築する方法またはモール型ECサイトに登録する方法があります。
ブランド力のないままで自社ECサイトを立ち上げると、集客にかける時間と費用がかかることも。
その場合は、モール型ECサイトから始めることがおすすめです。
モール型ECサイトで知名度と信頼度を上げ、顧客を獲得できたタイミングで自社ECサイトへの移行や実店舗をオープンすれば、集客にかける時間や費用は抑えられます。
もしあなたが、一定のスキルをお持ちでしたら、自社ECサイトの運営から始めるのもよいでしょう。
時間や費用は掛かりますが、デザインやシステムは自由です。
個性的な集客できるサイトを構築して、企業の規模に関係なくあなたの理想どおりのブランディングで顧客を獲得していきましょう。
モール型ECサイトと自社Cサイトには、どちらもメリットとデメリットがあります。
世界的な目で見ると日本のEC化率は高いとはいえません。
しかし、コロナ過でECサイトを始めて利用した人も多く、EC業界は、今後も成長し続けていくと考えられます。
オンラインとオフラインの融合で、あなたに合った顧客満足度が高くオリジナル性のあるEC業界のトレンドを取り入れていきましょう。
なお弊社では、通販事業の方向けに紙で広告を出すための展開パターンや、出稿までの流れ・準備について紹介しています。
詳しく知りたい方はぜひ「通販広告の出稿マニュアル」バナーをクリックして、資料をダウンロードしてください。
コメントを残す